日本のエネルギー問題について


我々人類は産業革命以来、資源及びエネルギーを有効に利用し、大量生産、大量消費により、豊かな物質文明を築き上げ、今日のような便利で快適な生活を手にすることができるようになった。しかし、その一方で資源及びエネルギーの消費量は、膨大なものとなり、地球のエネルギー資源量の限界が見えてきている。


現在世界で主に使われているエネルギー資源は、石油、石炭、天然ガス及びウランである。これらの確認可採埋蔵量を現在の年間生産量で割った可採年数で表すと、石油が約45年、石炭が約230年、天然ガスが約65年、ウランが約40年となる。


日本は石油、石炭などのエネルギー資源がほとんどなく、エネルギー資源の8割以上を海外から輸入しており、エネルギーの5割以上を石油に依存している。また、石油のほとんど(99.7%)を輸入に頼っているのが現状である。エネルギー資源の乏しい日本にとって、エネルギー問題は深刻な問題であると言えよう。


一方で、人類の資源、エネルギー消費量が少ないうちは問題にならなかったが、あまりにも急激な資源及びエネルギーの大量消費によって自然のバランスが崩れ、地球規模の環境問題が顕在化してきた。オゾン層の破壊、地球温暖化、酸性雨等の問題がそのいい例である。これらエネルギー大量消費に伴う地球環境問題の解決には、地球規模の国際的な対策が必要である。


この先、地球環境を守りながら我々が今までのような豊かな生活を送るには、二酸化炭素を発生させないエネルギーシステムの開発、エネルギー利用効率の向上等の、新・省エネルギーの開発が問題解決の鍵になるだろう。しかし、現在、新エネルギー技術が進歩してきているが、一般に利用できるような段階に至ってはいない。現段階では、省エネルギー対策を進めていく必要があるだろう。


日本は、元来無資源国家であり、諸外国から資源、原材料を輸入し、高性能の製品を製造して諸外国へ輸出することによって経済が成り立っている。そのため、エネルギー消費の約5割を占める産業界のコストダウンの意識が強く、省エネルギー対策が相当進んでいる。しかし、それでもまだ改善の余地はあり、今後のエネルギー技術の開発が望まれる。また、産業界より高いエネルギー消費の伸びを示す一般家庭の省エネルギーも大きな課題であり、今後は国民レベルでの省エネルギーが重要となるだろう。